iDeCoとつみたてNISA、どちらを優先すべき？併用の考え方

iDeCoとNISAはどちらも税制優遇のある資産形成制度ですが、掛金控除の有無・引き出し制限の有無という点で仕組みが異なります。どちらを優先すべきかは、資金の使い道の見通しと、所得税・住民税を納めているかどうかによって変わります。

iDeCoとNISAの主な違い

iDeCoは掛金が全額所得控除になる一方、原則60歳まで引き出せません。対してNISA（つみたて投資枠等）は運用益が非課税になる制度で、掛金の所得控除はありませんが、いつでも引き出すことができます（NISA制度の詳細は金融庁のNISA特設ウェブサイトで確認できます）。この「引き出し制限の有無」と「掛金控除の有無」が、両者を比較するうえでの大きな違いです。

iDeCoを優先したほうがよいと考えられるケース

所得税・住民税をある程度納めている会社員・自営業者であれば、掛金控除による節税効果を受けられるiDeCoを優先する考え方が一般的です。特に、60歳まで使う予定のない資金（老後資金）を積み立てる目的であれば、引き出し制限がデメリットになりにくいため、iDeCoの掛金控除のメリットを活かしやすいといえます。自分の場合の節税額の目安は、iDeCo節税額シミュレーターで確認できます。

NISAを優先したほうがよいと考えられるケース

一方、住宅購入や教育費など、60歳より前に使う可能性がある資金を積み立てたい場合は、いつでも引き出せるNISAのほうが適していると考えられます。また、そもそも所得税・住民税をほとんど納めていない方（専業主婦（主夫）等）は、iDeCoの掛金控除のメリットがほぼないため、運用益非課税のメリットが中心となるNISAのほうが優先度が高くなる場合があります。

併用する場合の考え方

資金に余裕があれば、iDeCoとNISAを併用することも可能です。老後資金など長期間引き出す予定のない部分はiDeCo、数年内に使う可能性がある部分やiDeCoの上限を超える金額はNISAといったように、資金の使い道に応じて振り分けるのが一般的な考え方です。どちらも特定の金融商品を前提にした話ではなく、制度としての特性を踏まえて配分を検討することが大切です。

併用する場合に始める順序の考え方

両方を始める資金的な余裕がない場合、どちらを先に始めるかで迷うこともあります。一般的には、まず所得控除による節税効果が見込めるかどうかを確認し、効果が見込める場合はiDeCoの掛金額を無理のない範囲で決めたうえで、余った資金をNISAに回すという順序で考えることが多いとされています。逆に、そもそも所得税・住民税をほとんど納めていない場合は、掛金控除のメリットが乏しいため、先にNISAから始めるという考え方も選択肢になります。

引き出しやすさの違いが持つ意味

iDeCoは60歳まで引き出せないという制約がある分、途中で取り崩してしまうリスクがなく、老後資金として着実に積み上がっていくという側面もあります。一方、NISAはいつでも引き出せる分、自分の意思で使ってしまう可能性がある点には注意が必要です。どちらが向いているかは、自分自身の管理のしやすさや、目的資金の使うタイミングをどの程度明確にできているかによっても変わってきます。

まとめ

iDeCoとNISAは、掛金控除の有無と引き出し制限の有無という点で性格が異なる制度です。老後資金として長期間使う予定のない資金はiDeCo、それ以外の資金はNISAといった形で、資金の使い道に応じて優先順位や併用のバランスを検討してみましょう。まずはiDeCo部分の節税額の目安をiDeCo節税額シミュレーターで確認してみてください。

本計算は参考情報です。実際の税額は個別の状況（社会保険料控除・扶養控除等）により異なります。iDeCoへの加入・拠出限度額の最新情報は金融機関・国民年金基金連合会にご確認ください。