年収800万円の会社員がiDeCoに入るといくら得する？節税額シミュレーション

年収800万円の会社員がiDeCoに拠出した場合、節税額の目安は企業型確定拠出年金（企業型DC）の有無によって変わります。ここでは企業型DCなし（上限月2.3万円）とあり（上限月2万円）の両方のケースを試算します。

この試算の前提条件

課税所得約562万円は所得税率20%の区分にあたります。企業型DCの加入状況によって拠出上限額そのものが変わるため、まずは自分の勤務先の制度を確認することが試算の出発点になります。

企業型DCなし（月2.3万円）の場合

年間27.6万円を拠出した場合の節税額の目安は次のとおりです。

企業型DCあり（月2万円）の場合

企業型DCがある会社に勤めている場合、iDeCoの拠出上限は月2万円（年間24万円）に下がります。この場合の節税額の目安は次のとおりです。

年収600万円の会社員（企業型DCなし・月2.3万円）と比べると、年収800万円でも同じ所得税率20%の区分にとどまっていれば、拠出額が同じ限り節税額（円ベース）は大きく変わりません。年収が上がるほど自動的に節税額が増えるわけではなく、拠出できる上限額と、その拠出額を差し引いたあとの税率区分がどこにあるかで決まる点に注意が必要です。

課税所得はどうやって概算しているか

この記事の課税所得（約562万円）は、額面年収800万円から給与所得控除（年収に応じた速算表で算出）と基礎控除48万円を差し引いた金額です。実際には社会保険料控除（給与のおおむね14〜15%程度が目安とされることが多い項目）や生命保険料控除、扶養控除などがあれば、課税所得はさらに下がり、その分だけ所得税率の区分が変わって節税額の計算結果も変わる場合があります。この記事の数字はあくまで簡易な概算であることを踏まえて参考にしてください。

試算にあたっての注意点

この試算はあくまで目安であり、実際の節税額は社会保険料控除の有無や扶養控除、税制改正などによって変わります。自分の会社に企業型DCがあるかどうかは、勤務先の総務・人事部門に確認するか、企業年金制度の案内で確認できます。

まとめ

年収800万円の会社員の場合、企業型DCの有無で拠出上限と節税額の目安が変わります。自分の加入区分でより具体的な金額を確認したい場合は、iDeCo節税額シミュレーターをご利用ください。

本計算は参考情報です。実際の税額は個別の状況（社会保険料控除・扶養控除等）により異なります。iDeCoへの加入・拠出限度額の最新情報は金融機関・国民年金基金連合会にご確認ください。