30代・40代・50代でiDeCoを始めた場合の節税総額の違い

iDeCoの節税効果は、拠出を続けた年数分だけ積み上がります。同じ年収・同じ拠出額でも、何歳から始めるかによって60歳までの節税総額には大きな差が出ます。ここでは年収500万円の会社員（企業型DCなし）が月2.3万円を拠出するケースで、30代・40代・50代から始めた場合を比較します。

この試算の前提条件

この年間節税額を前提に、60歳まで拠出を続けた場合の年代別の累計額を試算します。なお実際には昇給などで年収が変わることも多いため、ここでの累計額はあくまで年収・拠出額が一定という単純化した条件のもとでの目安として捉えてください。

30代（30歳）から始めた場合

60歳まで30年間拠出を続けると、節税総額の累計は単純計算で約167万円になります。拠出できる期間が長い分、累計額も大きくなります。

40代（40歳）から始めた場合

60歳まで20年間拠出を続けると、節税総額の累計は単純計算で約112万円になります。

50代（50歳）から始めた場合

60歳まで10年間拠出を続けると、節税総額の累計は単純計算で約56万円になります。

年代による差をどう見るか

この試算からわかるのは、年間の節税額そのものは年代によって変わらなくても、拠出を続けられる期間の長さによって累計額が比例して変わるということです。ここで示した金額はあくまで税負担の軽減分の合計であり、掛金を運用して得られる運用益は含んでいません。実際の資産形成では、この節税額に加えて運用成果も加わるため、開始時期が早いほど運用期間も長く確保できる点も踏まえて検討するとよいでしょう。

拠出額を減らした場合の年代別比較

拠出額を月1万円に減らした場合の目安も見ておきましょう。年間の節税額は約2.4万円になり、40代（40歳）から60歳まで20年間続けた場合の累計は約49万円です。同じ40代開始でも上限の2.3万円を拠出した場合の累計（約112万円）と比べると、開始年齢だけでなく拠出額も累計額を大きく左右することがわかります。開始が遅くなるほど拠出できる期間は短くなるため、開始年齢と拠出額の両方が累計額に影響する点を踏まえて検討するとよいでしょう。

試算にあたっての注意点

この試算は年収・拠出額が60歳まで変わらないという単純化した前提に基づく目安です。実際には年収の変化や税制改正、拠出額の変更などによって結果は変わります。また、iDeCoは原則として60歳になるまで資産を引き出すことができない制度です。

まとめ

同じ年収・拠出額でも、iDeCoを始める年代によって60歳までの節税総額は大きく変わります。自分の年齢や年収でより具体的な金額を確認したい場合は、iDeCo節税額シミュレーターをご利用ください。

本計算は参考情報です。実際の税額は個別の状況（社会保険料控除・扶養控除等）により異なります。iDeCoへの加入・拠出限度額の最新情報は金融機関・国民年金基金連合会にご確認ください。